野村不動産パートナーズにおいては、人材が最大の財産です。
健康でイキイキと働き、また充実したプライベートを実現できる環境を構築し、社員一人ひとりが最大限能力を発揮することで、社員自身の幸せの実現と会社の持続的成長の両立を目指します。
当社は、すべての社員に対して、心身の健康保持・増進を積極的に支援する「ウェルネス経営」を実践してまいります。
健康経営で解決したい経営課題に対して、健康経営の実施により期待する効果や具体的な取組等のつながりを整理しています。
当社の健康経営の取り組みが認められ、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）に認定されました。
健康モニタリング体制の強化
すべての社員の健康診断結果を一元管理。二次検診費用を補助するとともに検診完了までをモニタリングし受診をサポート。
健康相談窓口の設置
社員が相談しやすいよう外部と社内に相談窓口を設置。外部は専門カウンセラー、社内には産業医と看護師を配置。
提携スポーツクラブの利用補助
提携スポーツクラブの利用料を補助することで、継続的な運動機会を提供。
すべての従業員がそれぞれの個性と能力を最大限に発揮し、多種多様な組織・人びとと共に手をとりあって挑戦し続けることで、新たな価値を創造していきます。
野村不動産グループでは、サステナビリティポリシーにおいて掲げた、「人と人がお互いを支えつながり合う、誰ひとり取り残さない社会」、「背景や価値観の異なる人々が個性を活かし合う創造的な社会」を実現するために、ダイバーシティ＆インクルージョン推進における考え方を明確にするため、ダイバーシティ＆インクルージョン推進方針を策定しています。
当社は、本方針をもとにダイバーシティ＆インクルージョンを推進してまいります。
野村不動産グループ ダイバーシティ＆インクルージョン推進方針はこちら
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| 全社員活躍に向けた取り組み |
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| 女性活躍推進に向けた取り組み |
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| 仕事と子育て介護との両立支援 |
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| 男性育休取得促進 |
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| LGBT活躍推進 |
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野村不動産グループ人権方針を基に、推進しています。野村不動産グループ人権方針はこちら
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